ボートレースは競馬、競輪等と同じく、国の法律（モーターボート競走法）に基づいて実施されている公営競技の一つであり、地方自治体が主催しています。 その売上はレースを開催する地方自治体の財源や、公益財団法人日本財団を通じて福祉及び公益事業、国際協力事業等に活用されています。

ファンが購入する舟券が、レースの収入で、そこから払戻金、レーサーへの賞金、運営に必要な経費などを引いた額が、主催者（地方自治体）の収益金となります。
ボートレースが始まった1952年度から2021年度までの70年間で、約4兆1139億円が地方自治体の収益金となりました。その大まかな使い道は、右のグラフの通り。道路や橋、病院や学校、スポーツ施設などの建設のほか、文化保護や環境保護活動などに使われています。